Home » レポート » 研究レポート » 情報のUDレポート » 聴覚障害者と情報通信技術の進展について

聴覚障害者と情報通信技術の進展について

  1. はじめに
  2. インターネットによる可能性の増大
  3. 携帯型端末や携帯電話によるコミュニケーション
  4. 音声認識技術と聴覚障害者
  5. 字幕放送の現状と今後
  6. ユニバーサルデザインの観点から見た今後の展望

1.はじめに

グラハム・ベルが聴覚障害者のコミュニケーション支援のために電話を開発したように、タイプライターは最初、視覚障害者が文字を書く道具として開発された。また音声認識技術は、頚髄損傷者の入力用として研究が始まったのである。このように、障害をもつ人のニーズを解決しようとして、社会を変える技術革新がなされていったケースは多い。ここでは障害を持つ人のニーズをいかに一般製品の中で解決していくかというユニバーサルデザインの観点に基づき、聴覚障害者を支援する情報通信技術の現状とそのメリット、今後の課題等について述べる。

2.インターネットによる可能性の増大

情報化社会の進展とともに、インターネットのメール機能を駆使する聴覚障害者が増えてきた。覚えるまでにはそれなりの困難もあるが、使いなれてくると便利さを実感するようだ。FAXでは困難であった複数の相手への同時送付や、来たメールにコメントをつけて返信するといったことが可能なので、会話の自由度が広がるのである。先日、筑波技術短大の学生と講師陣がアメリカを訪問してギャローデット大学の学生と交流したが、訪問前も、会合後も、学生たちは自由にメールで会話をかわしていたという。オンライン環境では、誰とでも、他の障害者とも、自由に会話できる。インターネットは聴覚障害者にとって、眼鏡やはしごと同じような、バリアを解消する道具となってきたのである。

またメールだけでなく、WWWでさまざまな情報が検索できるようになったことも、聴覚障害者の自由度を増した。注文がオンラインでできるようになると、ゆっくりカタログを眺めて、必要な製品を選ぶだけで買い物が済むため、電話や店頭でのコミュニケーションに苦労することもなくなった。質問もネットから可能だ。今やホテルや航空券の予約、パソコンや本、お中元の品まで、ネット上の豊富な品物から比較検討して自由に選択できるようになっている。

社内研修なども、WWWやCD-ROMなどで提供されるものも増えてきたため、質問などもメールで可能となってきている。一般の企業研修で専門用語のわかる手話通訳者や要約筆記者を探すことは困難なのである。また聴覚障害者自身の作成するホームページも増加してきており、FAXよりも、表現力のあるインターネットの情報が、自由に受発信できるようになってきた効果は大きい。筆者が95年から保守している、障害者の情報機器利用を支援するWebサイト「こころWeb」に、「障害を持つネットワーカーたち」というコーナーがある。ここにはネットワークを使って活動するさまざまな障害者が自分の意見を述べているが、99年10月8日付けで、ある聴覚障害をもつ女性の手記が載った。彼女は会社員として元気に働き、先日結婚し、来年出産予定である。一部を紹介しよう。

障害を持つネットワーカーたち  倉嶋果林さんの場合
(ここから引用)

「ねえねえ、ここのホームページアクセスしてみて!そこに載っている○○って便利そう!アメリカで見つけたら買ってきて!」

アメリカに長期出張している彼とのやりとり。アメリカと日本とでこんなにも離れているのに、映像、画像までも共有できるというコンピューターならではの強み。

小学校5年の時に右耳を失聴し、中学2年から高校3年の間に左耳も少しづつほとんど聴こえなくなりました。聴覚障害者の為の筑波技術短期大学デザイン学科を卒業して、(株)オリエンタルランドに勤務しています。

現在妊娠8カ月ということで、興味はもっぱら出産育児方面へ・・・。出産時の看護婦さん達とのコミュニケーション、産後の赤ちゃんとのコミュニケーション、赤ちゃんの泣き声を知らせるランプなど類似商品は沢山ありますが、はたしてどれが一番良いのか・・。あれこれと検索中です。日本にはない良いものはアメリカで買ってきてもらうようにしています。

幸い、出産予定日前には帰国する予定ですが、ネットを利用して映像を送り、海外にいながらお産に苦しむ妻を励ます・・などということもできそうですね・・。電話や手紙だと時間とお金がかかるのに、瞬時にコミュニケーションできるということは、聴覚障害者の私にとっては生活必需品です。(後略)

(引用終わり)

ここで見るように、手紙、FAXだけでなく、映像や写真まで市内料金でどこへでも送れるというインターネットの利点を、聴覚障害者は駆使している。メールを送るようになると、必然的に文章の読み書き量が増え、国語力の増大にも一役買っているようだ。

 デジタル化が進むと、障害者が地域と接触する機会が減るのではいう危惧もあるが、実際には、相手の障害を知る前にその人間性や能力を知る機会が増えるなど健聴者側の接触機会が増えたり、また情報を得て積極的に外出する障害者も増えるため、相互理解は進むことが多い。今後は地域に孤立しがちな高齢聴覚障害者などに、地域の学生や市民が機器の使い方を教え、友達を作るきっかけとしていくよう支援体制の整備が望まれる。もっと簡単な操作で利用できたり、コストがかからない方法などの整備も必要である。インターネットは今後、より安く、簡単でさまざまなニーズに応じたものになっていく。地域社会を再生させたり、新しい産業の基礎になるだけでなく、障害者にとっても新しい社会参加の道が開かれるものなのである。

3.携帯型端末や携帯電話によるコミュニケーション

若い聴覚障害者たちの間でいま流行っているのは、コミュニケーションのための携帯端末や文字表示可能な携帯電話の使用である。小さな画面に表示される文字で彼ら彼女らが楽しそうにメール交換しているのを見ると、こういった製品はこの人たちのために開発されたのではないかと思うほどである。聞こえる、聞こえない、という枠を越えて、広く使われてきている点が、これまでの聴覚障害者専用機器と違う点である。しかし、これには大きな問題がある。メーカーによって、通信方法が違うため、機種が違うと文字通信ができないのである。違う機種の電話では話ができないようなものだ。メーカー間の協議と仕様のすりあわせが早急に求められる。

また現実には、一般的な電話や携帯電話は聴覚障害者にとっていまだにバリアである。海外のようなテキスト電話(TDD)や人間がテキストと音声を変換するシステム、リレーサービスの組み合わせは、日本では存在しない。海外ではリレーサービスやTDDによる電話利用はごくあたりまえのことで、公共施設には必ず数台のTDDの設置がADA(障害を持つアメリカ人法)で義務付けられており、もしその場に置けない場合も、「この建物のどこにあるか」を明記しなくてはならない。(写真)聴覚障害者にとっての、情報保障が明確に権利として認識されているからである。リレーサービスを行なうコストは、その州の電話会社の「端数募金」(従業員の給料から10ドル未満などの端数を寄付する)といったファンドでまかなわれていたり、さまざまな企業や個人からの寄付金で運営されている場合が多い。寄付に対する税法や意識の違いが、障害者への支援策を民間の力で実現している。このように米国の場合は、障害者側からの運動が法律の制定へと向かい、法律による基本的なガイドラインがひかれ、その実現は政府の援助の元に、民間の企業や市民団体、NPOにより実現される、という手順を踏むことが多い。後述する字幕についても、同様の歴史が存在する。

また、現在出まわっている携帯電話も、補聴器に対する電波障害を起こしやすく、聴覚障害者にとって必ずしも使いやすいものにはなっていない。高齢化社会の到来に伴い、補聴器を付けて携帯電話を利用するユーザーの数は増えこそすれ、決して減ることはない。産業界側の理解を進める必要がある。このように見てくると、日本では聴覚障害者の情報保障について、社会の合意ができているとはいいがたい。情報産業界や政府の情報施策に対し、聴覚障害者本人の意見発信が求められる。そのためにもまず、就学や就労に不可欠な電話での情報受発信を援助する社会インフラの整備が望まれる。

4.音声認識技術と聴覚障害者

電車の遅延案内、病院や薬局の呼び出しなど、音声のみで情報を流した場合、聴覚障害者はその内容を把握できない。手話や読唇が不可能なこのような状況を回避するため、音声でアナウンスされる情報を同時に文字でも流してほしいという要望は中途失聴者を中心に根強いが、現段階では実現に至っていない。

実際にマイクを使用しており、電光掲示板も保持しているはいるのだが、これらが電車内の案内表示や銀行での呼び出しなどでは、技術的に連動していないのである。現代の音声認識技術を持ってすれば、決して不可能なことではない。ただ、「信号機故障」「5番のお客様、窓口へお越しください」といったほぼ定型に近い文章は誤変換の可能性は少ないが、「たかはたさま、そぎさまがお待ちです」といった人名などの固有名詞を含む文章については、現在の音声認識技術の限界から誤った情報を流すおそれがあるため、慎重な検討が必要である。

しかし、一対一の会話の場合は、あまり誤認識を気にせず、どんどん会話補助として利用されてもいい。98年のよこはま夢国体の会場で、中途失聴者向けに音声認識パソコンによる会話支援を試み、認識率は今一つであったが参加者には好評だった。この音声認識技術は、後述する字幕放送にも、有益と思われる。

5.字幕放送の現状と今後

コネティカット州で最初のろう学校ができてから150年たった。適切な教育を受けたろう者の中から行政や社会システムにかかわるメンバーが輩出し、次第に公民権運動の中で情報へのアクセス権へと運動は変化していった。字幕放送への要望は、この運動の中から出てきたものである。

1971年にボストンのWGBHで世界初のキャプションセンターが設立された。最初にキャプションがつけられたテレビ番組は、1972年、PBSのJulia ChildのThe French Chefである。これによって、’聞こえないバリア‘の解消が図られた画期的な出来事であったが、当時はまだキャプションをつけるためのソフトなども存在せず、手探りで追加したオープンキャプション(表に見える字幕)であった。

その後10年間、キャプションセンターは‘字幕付きABCニュース’を作成し、190を超えるPBSへと配信した。US健康・教育・福祉省による資金援助のもと、これは聴覚障害者に対する初のニュース番組となった。コマーシャルの時間は、聴覚障害をもつ視聴者に関心のある独自番組へと置きかえられた。

1986年3月、キャプションセンターは2つのボストンの放送局で、速記タイプの字幕付きローカルニュースを配信した。これは聴覚障害者にとって、タイムリーな情報を保障する上で画期的な出来事であった。それ以来、250を越えるローカル局で、地方ニュースへの字幕追加が実行されていく。FCCによる最新の字幕規定は、ついに国家的規模でローカルニュースのリアルタイム字幕を義務づけるに至っている。

1975年、キャプションセンターは当時人気のあった子供番組‘Zoom’に字幕を付けた。この番組は初のアクセシブルな子供向け番組として記憶されることになる。また、1978年から82年までキャプションセンターで行なわれた‘マルチレベル・リンガルプロジェクト’は、子供たちの読解力に応じて字幕内容や出力速度などを3段階の字幕に置換えるものであった。この結果は、‘聞こえない学生がわかる英語’テキストとして、聴覚障害を持つ学生を教える教師のガイドブックが出版された。

1970年代の後半から、PBSのエンジニアたちはクローズドキャプション(以下、CCと約す)の技術を編み出した。これは、表に見えるオープンキャプションに対し、映像の中のある帯域に字幕を付加し、必要に応じて呼び出すものである。 この後、1990年に、聴覚障害者の情報保障に大きなトリガーとなる法律が2つ成立する。ひとつはADA(American Disabilities Act)である。ADAは、公民権運動の結果として生まれたもので、障害をもつ方の雇用、移動、公的諸権利の行使におけるすべての差別を禁止する法律である。特に、ADAは補助的技術が欠如することで企業や公的機関のサービスが障害者に対して差が出ることがないよう、求めている。字幕は、聴覚障害者に対し、情報をアクセシブルにする支援技術の一つとして位置付けられた。ADAの中のTitle III(公的機関のサービス)と、Title IV(情報通信)の部分が字幕をカバーしている。

家庭では

ADAは、必ずしもすべての番組の字幕を義務付けてはいないが、公的なサービスの発表や政府広報などはすべて字幕をつけることが要求されている。

公的な場所

ホテル、病院、バー、コンベンションセンター、ショッピングセンター、図書館、美術館、デイケアセンター、温泉、ボーリング場は、音声に関する情報保障を行わねばならないと規定されている。

ホテル&病院

ホテルにおいては、CCが使える部屋が少なくとも5つは準備されていなくてはならない。病院では、患者の要求に応じてCCにアクセスできるテレビを提供しなくてはならない。

映画館

映画館は必ずしもオープン字幕をつける必要はないが、その音声情報をなんらかの代替手段で提供しなくてはならない。字幕はその手段の1つとして考えられている。

1990年に成立したもう一つの法律は、テレビデコーダー回路法である。これは1993年から実施されたもので、業界にとっては画期的な法律であった。USで販売される13インチ以上のテレビには必ず字幕デコーダーをつけなくてはならないというものである。聴覚障害者に生活に必要な情報を提供するという役割以外にも、字幕は英語を母国語としない人々や高齢者、言葉を勉強中の子供たちにも有効であるという認識による。

CCをめぐる法的な支援の最後は1996年のテレコミュニケーション法(情報通信法)である。これは放送や通信業界にさまざまな変革を迫るものであった。これは、FCC(Federal Communication Commission)に対し アクセシブルなテレビの普及状況を調べ、字幕放送を増やす規定を作るきっかけとなった。さまざまな消費者やテレビ業界の意見を聞いた結果、1997年8月にFCCはCCに関する最終報告を出した。

これによると新番組の25%を2000年の1月まで、50%を2002年の1月まで、75%を2004年の1月まで、95%を2006年の1月までに字幕を付けることを義務付けるものである。また、これまでの番組も2008年の1月までに字幕を付けることを要望されている。この例外となるものも、深夜番組や地域でのスポーツ(高校のバレー大会など)、オーケストラ演奏など、詳細に規定されている。

対して、日本での字幕の現状はどうであろうか?平成7年に横浜市で聴覚障害児を持つ親の会が行なった「文字情報に関するアンケート」では、子供たちも親も、「できるだけ多くの番組に字幕をつけてほしい」と切望しているのがわかる。しかし、日本では脚本家協会の反対や著作権の複雑な規定により、字幕放送は遅々として進んでいない。確かに字幕付加はお金がかかる。ローカル局では技術者やノウハウもない。しかし、字幕放送が始まって25年たった米国においては、番組提供者は、字幕や視覚障害者用の音声説明を付けることが必ずしも障害者だけのためとは考えていない。確かに、最も恩恵を受けるのは視聴覚障害者である。しかしこの字幕や説明のおかげで、その言語を母国語としない人々にも、また高齢者や子供にも、内容は容易に理解されるのだ。騒がしいスポーツバーやレストランでは、必ず字幕モードでテレビを映している。一般家庭でもドラマを見ている最中に電話がかかれば、すぐに字幕モードに切り替えて、ストーリーを逃さない。このように幅広い層に使われるようになって初めて、字幕というものが障害者のためだけでなく、すべての人間の役に立つという認識が一般化し、政府の方針も全番組の字幕提供へと進歩したのである。

日本でも、字幕放送への研究が少しずつ進んできている。また99年4月に、郵政省から視聴覚障害者の情報保障に対する報告書が出され、専門放送システムを作ることになったという。障害者専用番組で得られたノウハウを、ぜひ将来は、一般局へと提供していただきたい。障害児者が家族と一緒に楽しめる字幕付き番組の提供は、将来のデジタル放送の中では可能と思われる。ユニバーサル・アクセスという考え方が、日本でも浸透することを期待している。

また、インターネット上の動画に関する字幕追加に関しても、日本では満足にサポートできるソフトが提供されておらず、Web上での動画や音声配信に対する情報保障はなされていないのが現状である。今後の研究開発が待たれる。

6.ユニバーサルデザインの観点から見た今後の展望

以上、いくつかの技術の現状を見てきたが、ユニバーサルデザインの観点から振り返ると、まだまだ解決すべき点が多い。

これまでは、聴覚障害者だけのニーズを解決する研究開発が多かった。しかし、今後は、高齢化社会の進展と、在宅介護の増加などに伴い、高齢者・障害者が、家族と共に使えるということが重要になってくる。「障害者専用」から「障害者・高齢者を含むメンバーで一緒に使える」という「ユニバーサルデザイン」の観点から見た製品開発が必要とされてくる。このような観点で開発された製品は、

  1. 障害者同士の意思疎通を図り
  2. 障害者と健常者の意思疎通を図り
  3. 異なる種類の障害者間の意志疎通を図る

ことが可能となる。

 インターネットなどは、適切な支援技術と共に使えば、上記の3つを可能にするものである。始めるときの敷居の高さとサポート体制、通信料金などの問題が解決されれば、多様な障害者にとってメリットが大きい。

携帯端末や携帯電話は安価で、どこでも誰でも手に入り、かつ障害を選ばずに使えるという意味で、ユニバーサルなデザインであると言える。公衆電話を使いにくいという理由で、障害者は、おのおの自分に合った携帯電話を使っていることが多い。ただ、現在の段階では、筐体が小さく、高齢者や肢体不自由の方には見にくい、扱いにくいなどの問題もある。また、リレーサービスなどの不備のため、視覚障害者と聴覚障害者間では携帯電話で会話できない等の問題もあり、現段階では、上記(3)にまでは至っておらず、インターネットなどよりは、ユニバーサルではないともいえる。今後、より多様な年齢層や障害者にも使えるデザインが望まれる。

音声認識を活用した情報保障は、実現すれば、高齢者などにとっても有益であり、ユニバーサルなサービスになるであろう。

字幕放送も、海外の進んだ放送局と連携しながら、誰もが一緒に同じ番組を楽しめる、よりユニバーサルな方向で研究が進むことを期待するものである。

情報化社会の進展に伴い、聴覚障害者の進学、社会進出も次第に進んでいくものと思われる。新しい技術の発展が、新たな情報障害者を作り出さないためにも、さまざまな障害者や高齢者が、新技術の開発動向に留意し、ユニバーサルなアクセスを確保する方向で開発が行なわれるよう、企業や政府に常に働きかけていく必要がある。また、そのような配慮がないまま市販されている製品群の改良については、ネットワークを通じて企業や自治体へ市民の意見を伝える独立した機関の存在が必要であろう。

これまでの情報化社会では、障害者が流れてくる情報を過不足なく受け取ることを課題としてきた。しかし今では、障害者や高齢者がインターネットなどの情報機器を使うことで、自らの意見を述べ、討議し、提言をまとめていくことが可能になってきたのである。障害を持つこと、高齢であることは、21世紀の社会に対し、先輩として提言する立場であるということだ。情報化の進歩が、聴覚障害者の新しい社会参加の在り方を拓くことを期待するものである。

- 1999年10月 -

Buzzurlにブックマーク Googleブックマークに登録 はてなブックマークに登録